未来社会の創り手を育む「STEAMライブラリーVer.1」を公開します
「学際融合・探究・プロジェクト型」を特徴とする学習手法として、「STEAM」（Science（科学）,Technology（技術）,Engineering（工学）,Arts（人文社会・芸術・デザイン）and Mathematics（数学））は、世界共通の教育改革のキーワードです。日本でも、高校では2022年度から「総合探究」「理数探究」「公共」の新教科もスタートし、小学校・中学校でも探究的な学びが重視されていきます。
これを機に、経済産業省では子供たちが伸びやかに「未来社会の創り手」に育つきっかけを提供すべく、学校でも個人探究でも使えるデジタル教材（探究の入口と、論点の広がりを見せるもの）を「未来の教室」実証事業の一環として開発し、「STEAMライブラリーVer.1」として本日より公開します（併せて、「EdTechライブラリー」「学校BPR」などのコンテンツと併せて経済産業省「未来の教室」ウェブサイトを学校でお使いいただきやすく全面リニューアルします）。また、「Ver.2」に向けた改良に御協力いただけるパートナー学校・パートナー教員を募集します。
また、来たる3月12日（金曜日）・13日（土曜日）に開催する「未来の教室」フォーラムの中で、コンテンツ開発者などを招き、開発にあたっての想いや今後の活用・展開に向けた可能性を議論します。
1．未来の教室「STEAMライブラリーVer.1」のオープン
経済産業省では、2019年6月に「未来の教室」ビジョン※1を取りまとめ、「学びのSTEAM化」つまり、ワクワクを起点に「創る」と「知る」が循環する学びを実現しようという提言を出し、政府を挙げてのGIGAスクール構想につなげました。続いて2020年8月にまとめた「未来の教室」STEAM検討ワーキンググループ（WG）中間報告※2での方針に基づき、「STEAMライブラリーVer.1」をオンライン・ライブラリーとして開発し、本日より無償一般公開します。
今回公開するのはあくまで「Ver.1（第1弾）」であり、2020年度に開発された50超のテーマです。ひとつひとつのコンテンツは従来の教科の枠組みに捕らわれない統合的・学際的な社会課題や身近な生活課題を取り扱い、SDGs（国連持続可能な開発目標）の17項目にも紐付けられています。無料で御利用いただくことが可能で、授業での活用はもちろん、先生方が抜粋・加工等を通じオンライン教材の素材として御活用いただくことも可能です。（各コンテンツの著作権関連規定を御確認ください。）
2021年度は「オープン・イノベーション」的なスタイルで、この「Ver.1」をお使いいただく教員や生徒さんの反応をいただきながら「Ver.2」に向けて磨き上げていきます。これに特に深く御協力いただける「パートナー教員」「パートナー学校」を募集します。
御関心のある方は、「未来の教室」ポータルサイト
をご確認の上、事務局まで御連絡ください。
2.「未来の教室」ポータルサイト リニューアル
「未来の教室」ポータルサイトについて、実証を通じた実践例の蓄積や、教育現場の変化に対するニーズを踏まえ、大幅リニューアルを実施しました。従来の機能は保持しつつ、主たる機能を以下の4点へ再整理し、各種情報の発信を強化してまいります。
A．STEAMライブラリー
本リリースのとおり、「学びのSTEAM化」を推進するための各種コンテンツを掲載
B．EdTechライブラリー
「未来の教室」実証事業で活用してきた学校向けのEdTechサービスを紹介。学校での実践を見据え、各種機能を分かりやすく提示するとともに、学校等への導入事例を掲載し、導入を検討している学校・自治体様の参考となる情報を発信。
C．学校BPRページ
「学校BPR」の紹介ページを構築。（BPR：Business Process Re-engineering の略。民間企業での働き方改革で用いられている手法）
新たな学びの姿を実施していく上での教員の皆様・学校現場の働き方改革や、既存の業務内容や業務フロー等を抜本的に見直します。
D．「未来の教室」通信
「未来の教室」実証事業の取組や「EdTech 導入補助金」を活用した好事例を発信するニュースレターの特集ページ。全国の先生と生徒たちがEdTechを使って創る「新しい学び方」のモデルを発信。（メールマガジンでの発信も実施※こちらから要登録）
3.「未来の教室」フォーラムのお知らせ
令和2年度「未来の教室」事業の成果報告を行います。STEAMライブラリーを含む今年度事業について、2日間に分けて実践例の御報告やパネルディスカッションを実施します。オンライン開催で参加費は無料となりますので、是非御参加ください。
日時
Day1：3月12日（金曜日）18時00分～21時00分（オンライン配信）
Day2：3月13日（土曜日）14時00分～17時00分（オンライン配信）
※概要やアクセス方法については別添資料を御参照ください。
関連資料
担当
商務・サービスグループ サービス政策課
サービス政策課長／教育産業室長 浅野
担当者：小倉、松野
電話：03-3501-1511（内線 4021）
03-3580-3922（直通）
03-3501-6613（FAX）
引用：https://www.meti.go.jp/press/2020/03/20210301001/20210301001.html?from=mj